子育て世代必見!子供がのびのび育つ暮らし

子どもをのびのび育てたいと思いつつ、核家族で家事や仕事をかかえて手一杯になっている若い子育て世代に教えてあげたい「田舎暮らし」という選択。

自然に囲まれて暮らすとテレビやスマートフォンに子守りをしてもらわなくても子供が勝手に面白いことを見つけて自発的に遊ぶので、想像力と考える力のある頼もしい子供に育ちますよ。

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田舎暮らしのお試し体験

子供が生まれたのを機に狭いアパートで暮らすよりも「のんびりした暮らしにあこがれる」「大きな家に暮らせる」という理由で田舎暮らしを考える子育て世代も多いでしょう。

都会の生活が長かった場合、田舎へ移住したら遭遇する大きな違いは

デメリット

  • 公共交通網の不便さ
  • 近所との濃いつきあいでコミュニケーション能力が必要
  • 環境の変化
  • 子供の知育習い事、学校選択が少ない
  • 賃金も安め

メリット

  • 物価の安さ
  • 家賃の大幅削減(空き家の住宅改装助成金がでる)
  • 自然の豊かさ
  • 子供がのびのび遊べる遊び場がある
  • シングルマザー総合支援

「都会の喧騒から離れゆったりした生活にあこがれる」ものの、

就職先を探すのが大変そう…

子供の学校はどうするの?

大きな病院はあるの?

田舎へ移住するのは勇気がいると足踏みしてしまうのもわかります。

そんな不安を解消するのにいいのが「お試し田舎暮らし」体験です。

まずは、ボランティア契約期間プロジェクトに取り組む「地域おこし協力隊」からはじめてみるのはどうでしょうか。短期の国内ワーキングホリデーもあります。

なんと一組一泊二日無料という移住体験ツアーもあるんですよ!

2009年総務省が制度化した「AP地方創生プロジェクト

人口急減、超高齢化という課題に各地域がそれぞれの特徴を生かした活力のある日本社会を維持するために政府が立ち上げたプロジェクトです。

2014年には全国444の自治体で1511人の地域おこし協力隊員が活躍しています。

活動内容

地域ブランド化

地場産品の開発・販売・プロモーション

都市住民の移住・交流の支援

農林水産業への従事

住民生活の維持への支援

世界中インターネットのアクセスがあればPCやスマートフォンを持ってどこでも働けるIT時代になりました。

ネットなどの情報通信技術を活かし、本社から離れたところで仕事をする「テレワーク」

わざわざ本社へいかなくても近距離のオフィススペースで働ける「サテライトオフィス」という新しい働き方も浸透しています。

起業を考えてみるものの顧客を掴むのに、立地の良さ、トレンドに敏感な人が住む都会のほうが起業するのに適しているように感じます。

地方で仕事を探す場合、人口やビジネスの規模は小さめです。でも、明確なビジョンがある場合「ライバルが少ない」「ランニングコストが低い」というメリットがあります。

東京で培ってきたビジネスのノウハウを商圏の小さな田舎で活用させる「田舎Uターン起業」がこれからのトレンドになってゆくかもしれません。

「仕事」「教育」「医療」と地方移住に迷ったことを解決することが新しい起業のチャンスであって「住みやすい街を自分の手で作っていく」というのも次世代を生きるミレニアル世代の新しい形なのかもしれませんね。

参照:ITで地域元気に  サテライトオフィス  総務省 テレワーク

 真剣に遊び 楽しく学べる環境

私立学校や国立学校の選択肢が少ない田舎の生活。

その反面、その土地ならではの体験を盛り込んだ教育や体験ができるというメリットがあります。

例えば、富山県高岡市内の小中学校では必須教科にものづくり・デザイン科というものを実施し、市の伝統工芸や歴史に目を向けて実際にモノづくりを体験したり、新しいものを創り出す科目です。

長野県の下諏訪町ではJAXA(宇宙航空研究機関開発機構)が協力し、子供向けのコズミックカレッジ、最新の宇宙教育を受けることができます。

県によって公教育の充実したところもあり、塾へ行かなくても高いレベルの教育水準が保たれています。例えば、義務教育の素晴らしさで注目されている秋田県。

1クラス20人以下の少人数教育をはじめ様々な政策を実行することによって、特段塾や私学の受験が盛んではない環境で全国の小学校を対象にしたテストで高い成績を収めています。

学校教育だけではなく、子供の学力向上に重要な役割を担う家庭教育にも力を入れています。

早寝早起き、朝ご飯と家庭学習の規則正しい生活や一家団らん促進、読書習慣、言葉使いに気を使うなど生活習慣から見直すことで効果の高い教育ができるように充実化を図っているそうです。

塾へ行かなくてもいいなんて子育て費用が少なくて済みますね。

最近では、インターネットを使った学習も増え、自宅にいながら塾に通っているようにリアルタイムで先生から授業を受けられるようになっています。

地方自治体も子育て世代が移住を考えやすいよう様々な取り組みを行っているのでHPなどの掲載を是非チェックしてみて下さい。

参照: 地方の教育

シングルマザーの子育て支援

若い労働人口を確保したい地方創生プロジェクトは、ひとり親家庭を優遇している場合があります。

シングルマザーの場合、子育て中はどうしても費用がかかりがちなので子育て支援は大切なチェックポイントです。移住を決める前に必ず調べておきましょう。

特に、病気やケガになりやすい子供が安心して医療をうけることがができると助かります。

ほんの一例をご紹介します。

医療費・・・北海道、岩手県、福島県、他15の自治体で18歳までは医療費が無料

教育費・・・北海道標津町・・町内幼稚園、学校の教材費無料

給食費・・・和歌山県高野町・・保育園~中学校まで無料

児童扶養手当・・・新潟県・・所得により全額または一部支給 児童一人42330円/全額

(子供が18歳以下・2019年現在)

移住サポートを利用する

「地方へ移住するにはまとまった資金が必要なのでは?」と考えている人がいるかもしれません。

そんな時は、まず地方自治体の空き家バンクを利用してみるのがおすすめです。

 空き家バンク・・・自治体が定住者を誘致するために空き家を紹介する制度

直接交渉と間接交渉の2パターンがあります。

直接交渉では、別件所有者と直接交渉するため仲介手数料はなし。

但し、再建設不可などの訳あり物件をつかまされることがあるので要注意です。

間接交渉は自治体が情報を提供するのみで賃貸契約は不動産を通じて行うことになります。

自治体によって各種助成金制度を設けているところや空き家情報を提供しているところもあります。

例えば、岐阜県飛騨市では住宅購入者に対して毎年1俵分のお米を10年間支給!

島根県知夫無良では引越し費用として最大25万円の援助。

宮城県本城町でも転入奨励金として最大30万円を支給。

移住そのものをサポートするプランや移住後に生活が安定するまで支援を設けているなど、かなり支援が充実しています。

「田舎暮らしを試してみる」ための移住セミナーで無料相談もありますよ。↓

参照:空き家バンクの活用

自給自足で安心野菜を作る

無農薬野菜の人気もあって農業をスタートする若い世代の人も増えてきました。

でも、あこがれた農業もいざチャレンジしてみると、それだけで生活を維持していくことが簡単ではないという現実とのギャップにくじけそうになることもあるでしょう。

十分な資金がなければ難しい面もあるので、農業を成功させるポイントと補助金を理解しておくことも大切です。

就農が確実な15歳以上55歳未満を対象とした認定就農者制度を利用するとさまざまな補助金を利用することもできます。奨励金、助成金など様々なものがあります。

農林水産省から給付される「青年就農給付金」

農業を開始してから経営が安定するまで年間150万円を最長5年間受け取ることができます。

就農前に計画書を提出して県知事に認定されれば認定就農者となり、就農支援資金などの優遇措置を受けることができるようになります。

例えば、就農支援資金、農業改良資金の借り入れや、農業振興寺務所などの関係機関・団体による指導を受けることが可能です。

但し、就農5年後に年間総労働時間2,000時間、農業所得200万円を達成できる見込みがある新規農業従事者のみを対象としているので要注意です。

農業を営むには、農業の知識や経験よりも経営センスが必要だといわれています。

高価な農機具、長時間労働などコスト以上のリターンを期待できる農地なのか、収入につながる環境作りが大切です。

独立開業という意味では都会での会社経験を生かした起業といえるかもしれません。



参照:文化庁 地方創生プロジェクト  地方で就農するポイント

地方の過疎化や高齢化対策で人口を増やすために各自治体では若い子育て世代の移住支援が充実しています。5GがはじまるこれからのIT時代はどこでも働ける環境がさらに整いそうです。

田舎で子育てコストを控えて老後貯蓄する」というのが新しい子育ての形かもしれませんね。

幼稚園の先生とおばあちゃんが薦める絵本はこちら→「ふるさと

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楽天やユニクロの社内公用語の英語化で英語能力が課せられる日本人のビジネスマン。 グローバルに活躍する人材は、英語力、学力以外にも「人間力」が求められています。 今回は、世界を舞台に活躍する人間を育てたいお母さんに教えてあげたい人間力を培う「日本再生プロジェクト」をご紹介します。

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